バタケール史
バタケール島には、紀元前から人類が定住していたとされる。6世紀ごろにキャロット朝が成立、帝都をサラダマッチ(現在のニーソークブルグ)に定め、以降5世紀にわたり繁栄する。
しかし11世紀後半にポテイト=ダートの反乱が起こり、キャロット朝は崩壊。新たにポテイト朝が成立した。
ポテイト=ダートは皇帝に即位し、ポテット族優位政策を取ったため、腹心の離心を招いたほか、キャロット朝の軍隊の生き残りは反乱軍を組織し抵抗した。
やがてポテイト朝は崩壊し、バタケール6部族がそれぞれ独立する。
その後、バタケールでは部落の長が合同で国家を支配する首長連邦制が敷かれ、ブロコ族、タムネ族、キャッシ族、キャロット族、ポテット族、スパラ族の6部族の長による首長会議が国の最高意志決定機関となった。
時は飛んで1625年、首長会議において「国外探検」が決定され、シュン・ギークの探検隊が組織され、スプラッシュ諸島に上陸、これを領域に加える。
1628年、首長会議によって同連合体を「バタケール王国」とすることを決定。
国王はキャロット族のゴーロン=キャロットとなったが、名目だけの国王であった。
1656年、当時この地域で最強の海軍を持ったレイン王国より軍用帆船技術を取得し1667
年、11年の歳月をかけ初の軍用帆船「ヒメカ=バタクーラ(バタケールの王妃の意)」を完成させ、その後沿岸防衛に従事した。
1821年5月、スプラッシュ諸島の領有問題で大ぶらうん帝国と戦争状態に突入。スプラッシュ諸島を掌握される。
7月にローズ条約が締結され、スプラッシュ諸島とバタケール近海のブロッカ島を割譲した。
それからバタケール王国は国内の産業振興に努め、また軍事力増強を狙って他国と貿易を開始する。しかしこの動きを大ぶらうん帝国は「自国への挑発行為」と判断。1823年2月、総勢7万にも及ぶ大軍をバタケール王国に派兵。結果早々に首都サラダマッチが陥落し、王国は大ぶらうん帝国の保護国となる。
首都はニーソークブルグに改称され、各部族の長は地方の知事として王国の王には大ぶらうん帝国皇帝が即位し事実上の二重帝国となる。
大ぶらうん帝国の政策によりバタケールは飛躍的に発展した。特にバタケール州有鉄道の建設は雇用と近代的インフラの整備をもたらし、バタケールはより豊かな地域になる。
また、バタケールは天然資源の宝庫であり、近海から産出された天然ガスなどが輸出されるとより豊かになっていった。
しかし本土と比べるとまだ生活水準は低く、天然ガスの利権も本土の人間が握っていた。
そのため、不満が募っていたが、各部族の伝統的生活や領土をある程度尊重した政策により丸く収まっていた。
しかし1890年代から帝国は急速な近代化を推し進め、その過程の中で広大な平野を有効活用するため、大ぶらうん帝国は各部族の領域を帝国管轄領として吸収し始めた。バタケール民は激しく抵抗したが大ぶらうん帝国の治安維持隊が派遣されると瞬く間に鎮圧された。
その後、同地域と本国の関係は一旦落ち着いたに見えたが、1950年代からの工業化のとき、以前より激しく吸い上げが進んだ。
これにとうとう怒ったバタケール民は大ぶらうん帝国に反乱を起こした。
1965年7月のゴボウ反乱である。思想家のジャガーリ・クーのバタケール復古論を軸にしたバタケールの独立への反乱である。この反乱は即座に鎮圧されたが、今まで辛酸をなめてきた人々の精神的指導者となったジャガーリは本格的に独立に向け動き出す。
折しもバタケール出身の軍人から大量の武器支援を受けたことにより再び1972年にバタケール紛争を起こす。
この時の衝突は大きく、ニーソークブルグでの激しい市街戦が展開。反乱軍はバタケール出身の陸軍少佐のキャベーツ=レタスを中心にして軍事的に非常に統率がとれており、各地で帝国軍は苦戦を強いられた。しかしニーソークブルグの近郊の軍事都市ソックナ以下主要軍事目標への爆撃を敢行しキャベーツ=レタスら反乱軍主要人物が負傷したほかソックナの反乱軍司令部に匿われていたジャガーリがこの攻撃により亡くなってしまう。精神的指導者を失い失意のままレタスは投降し、反乱は収束した。その後はバタケール復興特措法により荒廃した都市や農地が国費により復興するも、バタケールの独立過激派は活動を続けており、あきらめることがなかった。
1981年、バタケール赤軍が方針転換が原因で分裂すると、バタケール過激派武装勢力のバタケール人民解放戦線が組織され、1985年1月1日に、羅戊中央駅でテロを起こし第三次バタケール紛争が勃発。
そして85年9月のTCA機狙撃事件や88年3月のフリーダム号撃沈事件などの紆余曲折を経て、1988年10月に休戦。そして1989年5月に人民解放戦線の指導者、キャロールが自刃したことで終戦となった。
紛争終了から40年が経った現在でも爪痕が各地に残る。独立派は「バタケール独立党」など幾つかの組織をつくり対抗しているが未だに独立を諦めていないが、危険活動事前防止法、特定組織監視・対策法による監査組織に指定されており、ほとんど活動できていない。
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